所属学会等紹介(2021年2月現在)

国内(経済学系)

日本経済学会
旧理論計量経済学会が、1997年に名称変更。日本の経済学を引っ張っている中核学会であるにもかかわらず、マルクス経済学系の経済理論学会に遠慮してか、理論計量経済学会という分かりづらい名前を使っていたのだが、これで名実ともに、American Economic Association、 European Economic Association に対応する学会としてふさわしい名前になったといえる。学会誌は学会本体の改名に先行して1995年よりAmerican Economic Review, European Economic Reviewに対応したJapanese Economic Reviewとなっている。なお,2000年度の春の学会横浜市立大学で行われた。
公共選択学会
1996年6月22日に産声を上げた学会ではあるが、1981年創刊の研究誌『公共選択の研究』(勁草書房、2012年の58号より『公共選択』(木鐸社)へ移行))や1977年から年に数回行われている研究会(通称PC研)にその起源を探るならば、歴史はかなり古い。(創立後3年間幹事、2000年4月より理事(7期目の2018年12月からはついに専務理事)。2002年、2004年、2007年、2010年、2014年にプログラム委員。2013年にプログラム委員長。2005年は大会開催校という関係で、プログラム委員長と大会実行委員長、2015年は子学会とも呼ばれる学生の集い実行委員長を務めた。)
日本財政学会
財政学会、金融学会、国際経済学会といったところは、日本経済学会の子学会のようなイメージだが、歴史的には同等のものを持ち、またこの学会にはマルクス経済学者も数多く存在しているので、部分集合であるともいえない。2013年にプログラム委員。国際学会としてはInternational Institute of Public Financeにつながる。
財政班
元々は、統計研究会財政金融研究委員会財政班。一橋大学の石弘光先生が作られたらしいのだが、その後、慶応義塾の深谷昌弘先生、飯野靖四先生らを経て、現在の財政班は、井堀利宏先生(東京大学名誉教授・政策研究大学院大学教授)が主査を務められ、研究会を維持している。わたしは、1992年より参加させていただき、1996年より2000年までは幹事を務めさせていただいた。2005年の独法化以降、講義負担増、雑務負担増のため、ほとんど参加出来ていなかったが、なんとか復活し、2015年は第11回Irvineでも報告。
他大学の研究会、ワークショップ
各大学の大学院拡張が続く中で、日本でも、研究会、ワークショップが活性化してきている。私自身が報告させていただいたことのある大学は以下のような所。Univeristy of Maryland東京大学慶応義塾大学横浜国立大学関西学院大学上智大学中央大学早稲田大学学習院大学東京工業大学Yale UniversityUC Irvine一橋大学University of Catania。(複数回呼ばれた大学院もあるが、同時に必ずしも経済学研究科とは限らない。(^^;) なお、海外2大学を含むほぼ全ての大学で招聘。)所属学会以外での学会活動としては、コメンテーターとして経済政策学会に2度ほどと、パネリストとして入会前の日本政治学会(2005年度@明治大学)、報告者として退会してからの法と経済学会(2013年政策研究大学院大学)に引っぱり出されたことがある。また、理論系のDCコンファレンスなどで報告させていただいたこともある。

国内(政治学系)

日本政治学会
2008年度の『選挙研究』の編集委員会を滑らかに政治学会の開催期間中に設定されたこともあり、ついに2008年度より入会。行き着くところまで行き着いた感もありますね。
日本選挙学会
日本政治学会を親学会とする大手の学会としては、日本選挙学会と日本行政学会があるそうである。国際政治学会は政治学会と対等の関係にあるというのが、経済学の分野と大きく違うところでおもしろい。2002年度、2005年度、2006年度、2008年度に学会誌(『選挙研究』)編集委員。(2006年度は『選挙学会紀要』の方の委員長兼務。)2013年度に査読副委員長,2014年度に査読委員長。2014年度〜2015年度および2020年度〜2021年度に理事。なお、2011年度には前年の最優秀論文と言うことで学会賞をいただいた。
公共政策学会
1997年に産声を上げた政治学系の新設学会。お世話になっている先生に引っ張られて入会したものの、初年度2年目と大会をサボっていたら、3年目には発表および投稿の依頼が来てしまった。(^^;) 学会誌の匿名レフリーなどつかず離れずのお手伝いはさせていただいていたが、2003年度は学会誌の編集委員に理事候補者推薦委員会委員(!)、2004年度・5年度と学会賞選考委員。その後も学会参加しすぎで,ここまで手が回らなかったのだが2012年度にMathematical Social Sciencesに載せた論文に対し,学会論説賞をいただいたことにより,2013年度と2014年度の学会賞選考委員、2016年度企画委員。2021・2022年度学術委員会数理・統計査読小委員長。
日本応用数理学会数理政治学研究部会
ホームページで見つけだし、参加させてもらうことにしまでさせて頂き、統計数理研究所後援のプログラムなどにも参加させていただいている。
計量・数理政治研究会(The Japanese Society for Quantitative Political Science)
2009年より開催されてきた国際研究集会「計量・数理政治学のフロンティア」が発展。日本国内的にはたぶん学会ではないのだが、その連携水準は下手な国内学会をはるかに凌駕する。2009年の第1回は逃したが、2010年2011年2012年2017年と報告させてもらい、2017年の研究会立ち上げに当たって、そうそうたる顔ぶれと共に10名の幹事の末席に加えていただいたことを誇りに思っている。2021年Winterに実行委員長

海外

Public Choice Society
学会に参加しないと会費が事実上ただなこともあり会員資格が継続されている模様。在外研究中の2001年および2010年2012年2014年2015年2016年に報告。
その他
American Economic Association、Econometirc Society、Institute of International Public Finance、American Political Science Associationの会員だった頃もあるが、微々たる研究費でコンスタントな報告を維持できるはずもなく入退会を繰り返している。ただし、Public Choice Society以外でも、2009年度2010年度2017年度にAustralasian Public Choice Conferenceで、2011年度にはEuropean Public Choice Society および韓国選挙学会、2015年度にはThe Australian Society for Quantitative Political Science、2016年度にはAmerican Political Science AssociationJoint Quantitative Political Science Conference for Asia and Australasia、2018年度はEntropy 2018Asian Polmeth (Kyoto)、2019年度はEuropean Political Science Association (Belfast)で報告をした。(海外の学会のうち、韓国選挙学会は招聘。)在学研究中の2020年は4つほどの学会・ワークショップで報告させていただくことになっていたのだが、コロナ禍ですべてキャンセルとなり無念の緊急帰国。

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