| 著書 | 発行年月 | 発行所 |
|---|---|---|
| The Japanese Election System | 1996.4 | Routledge |
| 論文 | 発行年月 | 掲載雑誌あるいは掲載書籍 |
|---|---|---|
| 政治過程の経済学的分析 | 1985.3 | 『ヘルメス』36号（一橋大学） |
| 政策決定過程の政治経済学的分析 | 1987.1 | 修士論文（一橋大学） |
| 議員配分の経済的影響 | 1988.7 | 『一橋論叢』第100巻第1号（日本評論社） |
| 議席配分の方法としてのサン＝ラグ方式 | 1991.12 | 『公共選択の研究』第18号（勁草書房） |
| A Game Theoretical Study of "Duverger's Law" | 1992.3 | 『横浜市立大学論叢』第43巻第1号（横浜市立大学） |
| Liberal Democratic Party as a Coalitional Government | 1994.3 | 『横浜市立大学論叢』第45巻第2号（横浜市立大学） |
| The Japanese Election Sytem : Three Analytical Perspectives | 1995.1 | Ph.D. Dissertation (University of Maryland) |
| 小選挙区比例代表並立制に関するゲーム論的一考察 | 1995.3 | 『選挙研究』第10号（北樹出版） |
| 一票の平等について − 経済学視点から | 1996.1 | 『公共選択の研究』第26号（勁草書房） |
| Bargaining in the Liberal Democratic Party in Japan (joint with Norman Schofield) | 1996.9 | Norman Schofield ed. Collective Decision-Making(Kluwer) |
| 利益集団 | 1998.4 | 岸本哲也・入谷純編著『公共経済学』（八千代出版） |
| 中央政府は租税競争においていかにあるべきか 〜シミュレーションによる一考察 | 1999.3 | 国と地方の役割分担〜税制と社会保障を中心として (研究代表者石弘光：研究課題番号09430017) |
| 選挙区割りの最適化（坂口利裕との共著） | 2000.4 | 『三田学会雑誌』第93巻第1号（慶應大学） |
| 公共選択の経済学 | 2000.6 | 石井安憲編著『現代ミクロ経済学』（東洋経済） |
| 地方分権の経済学 | 2000.6 | 石井安憲編著『現代ミクロ経済学』（東洋経済） |
| 選挙制度と経済政策 | 2000.11 | 『公共政策』（年報）3号（公共政策学会） |
| 投票と選挙 | 2000.11 | 中山幹夫・武藤滋夫・船木由喜彦編著『ゲーム理論で解く』（有斐閣） |
| Elections in Japan | 2002.12 | Harvard Asia Pacific Review, Vol. 6, No.2 |
| 選挙区割り問題（坂口利裕との共著） | 2003.1 | 『オペレーションズ・リサーチ』第48巻第1号（日本オペレーションズ・リサーチ学会） |
| The Rise and Decline of Nations after 20 years | 2003.1 | 『横浜市立大学論叢』第54巻第1号（横浜市立大学） |
| 二大政党制をめぐって | 2004.7 | 『公共選択の研究』第42号（勁草書房） |
| Japan: Manipulating Multi-Member Districts - from SNTV to a Mixed System | 2004.9 | Josep Colomer ed. Handbook of Electoral System Choice(Palgrave Macmillan) |
| 法政策学における経済学活用の可能性について | 2004.11 | 『公共政策研究』第4号（有斐閣） |
| 選挙管理委員会との共同研究から（坂口利裕との共著） | 2005.2 | 『白バラよこはま』No.35（横浜市選挙管理委員会） |
| 横浜市二十代の投票行動（坂口利裕との共著） | 2006.2 | 『白バラよこはま』No.36（横浜市選挙管理委員会） |
| 投票率向上に向けた啓発手法の検討--横浜市の20代の投票行動の分析を通して（坂口利裕との共著） | 2006.3 | 『横浜市立大学論叢』第57巻（横浜市立大学） |
| 横浜市における期日前投票所増設の効果（坂口利裕との共著） | 2006.11 | 『選挙学会紀要』No.7（慶應義塾大学出版会） |
| The Political Economy of Daycare Centers in Japan | 2006.12 | Frances Rosenbluth ed. The Political Economy of Japan's Low Fertility(Stanford University Press) |
| GISを活用した投票率の分析（坂口利裕との共著） | 2007.7 | 『公共選択の研究』第48号（勁草書房） |
| Automating the Districting Process（joint with Toshihiro Sakaguchi） | 2008.7 | Lisa Handley and Bernard Grofman ed. Redistricting in Comparative Perspective(Oxford University Press) |
| アメリカの選挙・日本の選挙 | 2008.8 | 『現代思想』第36巻第10号（青土社） |
| 選挙の制度設計 | 2009.12 | 『経済セミナー』第651号（日本評論社） |
| Evaluating the Unfairness of Representation with the Nash Social Welfare Function | 2010.10 | Journal of Theoretical Politics 22(4) |
| ナッシュ積（ナッシュ社会的厚生関数）に基づいた一票の不平等の研究 | 2010.12 | 『選挙研究』第26巻第2号（木鐸社）選挙学会賞受賞 |
| A divisor apportionment method based on the Kolm-Atkinson social welfare function and generalized entropy | 2012.5 | Mathematical Social Sciences 63(3)公共政策学会論説賞受賞。 |
| 定数配分と区割り | 2012.12 | 『選挙研究』第28巻第2号（木鐸社） |
| 選挙制度が押し広げる歪み | 2013.7 | 『公共選択』第60号（木鐸社） |
| 選挙制度と投票行動 | 2013.10 | 川野辺裕幸・中村まづる編著『テキストブック公共選択』（勁草書房） |
| 不平等指数 | 2013.11 | 日本応用数理学会監修編著『応用数理ハンドブック』（朝倉書店） |
| Apportionment behind the Veil of Uncertainty | 2016.9 | Japanese Economic Review 67(3) |
| 衆院選における一票の格差の変遷−αダイバージェンスを用いて−(鎌原勇太との共著） | 2017.1 | 『公共選択』第67号（木鐸社） |
| 一票の平等―個人還元主義の貫徹― | 2017.10 | 『オペレーションズ・リサーチ』第62巻第10号（日本オペレーションズ・リサーチ学会） |
| 投票参加を考える〜経済学的観点から | 2017.12 | 『Voters』第41号（明るい選挙推進協会） |
| Studying malapportionment using α-divergence (joint with Yuta Kamahara) | 2018.5 | Mathematical Social Sciences 93 |
| 参議院最適合区について（堀田敬介・根本俊男との共著） | 2019.12 | 『選挙研究』第35巻第2号（木鐸社） |
| 無投票選挙と公共工事入札談合−寄り合い社会がもたらすもの−（田辺美冬・鞠重鎬との共著） | 2021.3 | 『横浜市立大学論叢』第72巻第2・3号（横浜市立大学） |
| Malapportionment in Space and Time: Decompose It! (joint with Yuta Kamahara and Yuko Kasuya) | 2021.6 | Electoral Studies 71 |
| 選挙制度 | 2022.1 | 川野辺裕幸・中村まづる編著『公共選択』（勁草書房） |
| 統一地方選挙における横浜市の投票率について | 2023.11 | 『白バラよこはま』No.53（横浜市選挙管理委員会） |
| 定数配分と基準人口―2016年「衆議院議員選挙区画定審議会設置法及び公職選挙法の一部を改正する法律」の成立までの過程を事例として―（鎌原勇太との共著） | 2023.12 | 『選挙研究』第39巻第1号（木鐸社） |
| A unified approach to measuring unequal representation (joint with Yuta Kamahara) | 2024.4 | Public Choice 2024 |
| その他（書評） | 発行年月 | 掲載書籍 |
|---|---|---|
| 城山英明・鈴木寛・細野助博編著『中央省庁の政策形成過程−日本官僚制の解剖』 | 2000.3 | 『公共選択の研究』第33号（勁草書房） |
| 山影進・服部正太編著『コンピュータのなかの人口社会』 | 2004.3 | 『選挙研究』第19号（木鐸社） |
| 水崎節文・森裕城著『総選挙の得票分析 1958−2005』 | 2008.10 | 『選挙研究』第24巻第1号（木鐸社） |
| 山田真裕・飯田健編著『投票行動のフロンティア』 | 2009.12 | 『選挙研究』第25巻第2号（木鐸社） |
| その他（翻訳） | 発行年月 | 掲載書籍 |
|---|---|---|
| Thomas Schelling「マンサー・オルソン追悼文」 | 1998.12 | 『公共選択の研究』第31号（勁草書房） |
| Norman Schofield「社会的選択としての代議制民主主義」 | 2006.6 | Arrow, Sen and Suzumura ed.『社会的選択と厚生経済学ハンドブック』（丸善） |
| その他（報告書） | 発行年月 | 発行所 |
|---|---|---|
| 自民党政権形成のゲーム理論的分析 | 1993.5 | 『公共選択の研究』第21号（勁草書房） |
| 「並立制の研究：構造学習論からの分析」に寄せて | 1994.12 | 『公共選択の研究』第24号（勁草書房） |
| 「中央政府は租税競争においていかにあるべきか？」 | 1999.3 | 『国と地方の役割分担：政府と社会保障を中心として』（石弘光） |
| 『保育サービス供給の実証分析研究』（共著） | 1999.3 | 社会福祉法人恩賜財団母子愛育会 |
| 「ＰＣ研究会」 | 2000.3 | 『公共選択の研究』第33号（勁草書房） |
| 一票の不平等実現を目指して経済学から言えること | 2012.2 | 『公共選択の研究』第57号（勁草書房） |
| 「第18回公共選択学会学生の集い」 | 2016.7 | 『公共選択』第66号(木鐸社) |
| 教養ゼミ実践報告−Data Visualizationを中核において− | 2020.2 | 『横浜市立大学論叢』第71巻第2号（横浜市立大学） |
| 一票の平等はどこまで求められなくてはいけないか | 2020.12 | 公共選択学会第24回大会報告原稿 |
| 衆議院議員の過半数を得るために必要な日本国民の人口〜2020年国勢調査速報値による | 2021.10 | |
| なぜアダムズ方式を採用するのか？ | 2022.3 | |
| ブロック化の可能性 | 2022.8 | |
| ブロック化の可能性〜衆院定数（465）では？ | 2022.8 | |
| Visualizationに込めた思い〜『東京新聞』2022年11月13日別刷に寄せて | 2022.11 |
| その他 | 発行年月 | 発行所 |
|---|---|---|
| オルソン先生を偲ぶ座談会（柴田弘文・原田博夫・長峯純一） | 1998.12 | 『公共選択の研究』第31号（勁草書房） |
| 「ウォーレス・E・オーツ教授を偲んで」(長峯純一との共著） | 2016.7 | 『公共選択』第66号(木鐸社) |